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建築物の企画・設計・監理にあたっては、クライアントと協働して技術的、経済的に可能な範囲で以下の重点方策に取り組み、時を超えて活きる建築の実現を目指す。 |
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(1) 断熱性の向上、自然の光・熱・風の活用、化石エネルギーの効率的利用に配慮して、一層の省エネルギー化を図る。 |
<省エネルギー> |
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(2) 合理的な耐久性の計画、将来の機能変化に応じられるゆとりの確保、生じ得るリニューアル工事への備えに配慮して、建物のロングライフ化を図る。 |
<ロングライフ> |
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(3) オゾン層破壊、地球温暖化、熱帯林減少、健康障害などの環境影響の少ない材料・エコマテリアルの採用を心がける。 |
<エコマテリアル> |
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(4) 無駄のない材料利用を図るとともに、リサイクルされた材料・リサイクルしやすい材料の採用によって廃棄物の量を減らす一方、その処理が適正になされるよう配慮する。 |
<リサイクル、廃棄物削減・適正処理> |
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(5) 立地環境との関係においては、地域生態系の保全・修復と、魅力ある景観づくりを心がける。 |
<環境保全、景観形成> |
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2. |
環境に配慮した建築・都市づくりの成果と、そこから得られる知識・経験・技術をもって、環境保全を目指す社会的学術的な各種活動に参画し、環境保全への取組みの輪を拡げることに貢献する。 |
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3. |
日常の行動においては、用紙の使用量削減・リサイクル促進を図るとともに、事務所における照明・空調・OA機器用エネルギーの使用量削減に努める。 |
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4. |
業務遂行に当たっては、環境関連の法律・規制・協定等はもとより、自主的な管理指針を策定して、これを遵守する。 |
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5. |
環境目的および目標を定めて社内に周知徹底し、環境マネジメントシステムを確立してこれを実行するとともに、定期的な内部監査を通じて継続的な改善を図る。 |
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1999年11月25日制定 |